【ブラック企業のすべて】特徴や求人広告・面接見抜く方法まで完全解説
転職活動をしている人は、絶対にブラック企業に絶対入らないように気をつけてください。
ネットやTVで「ブラック企業」の信じれれないようなブラックな内情を目にすることがありますが、世間で知られているブラック企業はほんの一部です。
一度ブラック企業に入社してしまうと、安い給料で長時間働かされスキルも身につかず、次の転職活動にも大きく影響します。
ブラック企業から抜け出すために焦ってまたブラック企業に入社してしまう、こんな絶対にならないようぜひこの記事をご覧ください。
ブラック企業の定義について
「〇〇社はブラック企業だ」というような話をよく耳にします。
しかしながらブラック企業には明確な定義はありません。「ブラック企業」を認定する国の制度があるわけでもありません。
コンサル山田「労働基準法に違反した企業」というのは厚生労働省が公表しているぞ。
ここでは、ブラック企業について
- 厚生労働省のブラック企業について説明について
- 労働基準法に違反している企業との違いについて
というポイントから解説します。
厚生労働省のブラック企業についての説明
厚生労働省は労働条件に関する総合情報サイト「確かめよう労働条件」の中で、ブラック企業について以下3つの特徴をあげています。
- 労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す
⇒長時間労働・厳しいノルマ - 賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い
⇒残業代なし・パワハラ、法令違反をしている - このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う
⇒社員の使い捨て状態
厚生労働省においては、「ブラック企業」について定義していませんが、一般的な特徴として、
厚生労働省 労働条件に関する総合情報サイト「確かめよう労働条件」
① 労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す、
② 賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い、
③ このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う、
などと言われています。
労働基準法に違反している企業とブラック企業の違い
厚生労働省はブラック企業について定義していませんが、労働基準法など労働者を守るための法律に違反して書類送検された企業のリストを公表しています。
「労働基準関係法令違反に係る公表事案」と呼ばれるもので各都道府県の労働局が公表した内容を集約していると説明されています。
具体的には、労働基準法、最低賃金法、労働安全衛生法などに違反して、
- 違法な時間外・休日労働を行わせた企業
- 賃金を適切に支払わない企業
- 危険な環境で労働者に作業させた企業
などです。
このリストに掲載された企業はその時点では「ブラック企業」として認識されています。
ただしリストに載っている企業は実際に書類送検された企業のみで年間500社〜1,000社程度が記載されています。
そのためまだリストに載っていない悪質なブラック企業も多数あります。とくに表に出てないパワハラやセクハラについては、このリストからはわかりません。
ブラック企業は社員を安く使って使い捨てるといった考えの企業
厚生労働省の説明と厚生労働省が公表している「労働基準関係法令違反に係る公表事案」を合わせて考えてみると、ブラック企業というのは明確に労働者関連の法律違反している企業だけではないことがわかります。
ブラック企業というのは、法律違反がわかっているかどうかに関わらず、
- 残業時間が長い
- 残業代が支払われない
- 給料が最低賃金を下回る
- 有給休暇すら休めない
- 退職者が多いので常に求人募集している
- パワハラ、モラハラ、セクハラが当たり前
- 退職させてくれない
という特徴を持った企業です。
コンサル山田守られれるべき労働者の権利・立場を奪って働かせている企業がブラック企業だ。
ブラック企業7つのの特徴について解説
明確な定義がないブラック企業について上記7つの特徴を元に「これはブラック企業」というのを当サイトがご紹介します。
- 「いま働いている会社はブラック企業かもしれない」
- 「ブラック企業だけには転職したくない」
と考えている人はぜひ参考にしてください。
残業時間が長い
ブラック企業というとまず、残業時間が長いことが挙げられます。
「先月の残業時間が100時間超えた」などというのは明らかにブラック企業です。
それでは残業時間が何時間を超えたら「ブラック企業」になるのでしょうか？
基本的に、残業時間はいわゆる「36（サブロク）協定」といった労働者と会社で結ばれる協定で上限が決められていて、原則は1ヶ月45時間までです。
そのため
- そもそも「36協定」を結んでいない
- 「36協定」で決めた残業時間を上回る時間働かせている
といった企業は、労働基準法に違反しているブラック企業ということになります。
■時間外労働（残業）をさせるには、36協定が必要です
労働基準法では、労働時間は原則として、１日８時間・１週40時間以内とされています。これを「法定労働時間」といいます。
法定労働時間を超えて労働者に時間外労働（残業）をさせる場合には、
- 労働基準法第３６条に基づく労使協定（３６協定）の締結
- 所轄労働基準監督署長への届出
が必要です。
３６協定では、「時間外労働を行う業務の種類」や「１日、１か月、１年当たりの時間外労働の上限」などを決めなければなりません。
コンサル山田従業員と36協定を結ばず残業させている企業もあるが、法令違反なんだ。
また「36協定」では業務が忙しい時期に届け出れば限度を超えて残業させることができることになっています。
しかし過労死ラインと言われる残業80時間を超える場合が2ヶ月以上続くなら、それは明らかな長時間労働です。
厚生労働省は、時間外・休日労働が月45時間を超えると次第に健康障害のリスクが高くなり、月80時間を超えるとハイリスクになると説明しています。
秘書ひとみさんいくら残業させていい「36協定」を社員と結んでいたとしても月80時間以上の残業が続くの問題がある企業と言えるでしょう。
そもそも残業代が支払われない
長時間労働どころか残業代を支払わない企業もブラック企業です。
ブラック企業はあの手この手で残業代を支払わないようにします。
たとえば、
- 「基本給に80時間分の残業代含まれている」といって強引に月80時間働かせている
- 「名ばかりの管理職」にされて残業代をもらえないようにする
- タイムカードを押さえた後に働かさせる
- 「いちいち残業代払ってたら会社潰れるよ」といったパワハラ理論
このような方法です。
「残業代を払いたくないが、長時間社員を働かせたい」といった考えの会社はブラック企業体質になってます。
給料が最低賃金を下回る
残業代が支払われないだけでなく、そもそも給料が安いのがブラック企業の特徴です。
会社の業績によって給料が減ることもあるでしょうが、最低賃金を下回るようなことがあれば、その企業はブラック企業です。
最低賃金法により、記号は最低賃金額以上の賃金を労働者に支払わらなければならないという最低賃金制度が定められているからです。最低賃金は厚生労働省によって都道府県別に定められています。（参考：地域別最低賃金の全国一覧）
とくに残業時間が長い企業は、残業代の割増分を含めて総労働時間で計算して最低限を下回ってないか計算しましょう。
| 月の労働時間外 | 残業月60時間以内の割増率 | 月60時間超の割増率 （中小企業は適用猶予あり） |
| 時間外労働 | 1.25 | 1.50 |
| 深夜帯（22：00〜5：00） | 1.50 （深夜帯の残業の場合） | 1.75 （深夜帯の残業の場合） |
コンサル山田時間外労働は25％増し、60時間以上や深夜帯に残業した50%増しと決められているんだ。
正社員だと月給は固定ですが月によって労働時間がことなりますが、おおよその時給計算として「残業代を含まない月給÷160時間（1日8時間×20日）」で計算できます。（年間所定労働日数は就業規則にあるので、そこから12ヶ月で割って月の所定出勤日を計算）
月給24万円の正社員（時給1,500円）が残業したら1時間あたり1,875円の残業代を払う必要があります。1時間時給、また残業代が割増分合わせて適切に支払われているか計算しましょう。
残業代の計算サイト ke!san（カシオ計算機株式会社）
残業代がまともに払われていない、給料安いのに長時間労働、そんな場合に割増分まで計算してみると時給600円とかになっている可能性があります。
有給休暇すら休めない
有給休暇を取らせてくれない企業もブラック企業です。
有給休暇は労働基準法で「企業が従業員に与えなければならないもの」として定められています。
通常の労働者の有給休暇年間付与日数
| 勤続年数 | 付与される休暇日数 |
| 6ヶ月 | 10日 |
| 1年6ヶ月 | 11日 |
| 2年6ヶ月 | 12日 |
| 3年6ヶ月 | 14日 |
| 4年6ヶ月 | 16日 |
| 5年6ヶ月 | 18日 |
| 6年6ヶ月以上 | 20日 |
（※1ヶ月の出勤日数や労働時間により異なります。
労働基準法
第三十九条 使用者は、その雇入れの日から起算して六箇月間継続勤務し全労働日の八割以上出勤した労働者に対して、継続し、又は分割した十労働日の有給休暇を与えなければならない。
引用 e-Gov 労働基準法第三十九条
入社して半年で有給休暇は発生します。もちろんパートやアルバイトでも所定の日数・時間出勤していれば適用されます。
有給休暇を取得させない企業、取得しようとしても理由を細かく聞いてプレッシャーを掛けたり、「他のみんなは休んでない」といったパワハラ行為、有給休暇取得を先延ばしにさせようとするような企業はブラック企業です。
退職者が多いので常に求人募集している
- 残業時間が長い
- 残業代が支払われない
- 給料が最低賃金を下回る
- 休めない
となると、退職者が続出します。
ブラック企業は社員を安く使い捨てする体質なので、いつでも人手不足です。
転職サイトや求人サイトで「大量採用・学歴不問・即入社可能」といった内容でいつも求人募集をしている企業はブラック企業の可能性大です。
パワハラ、モラハラ、セクハラが横行
パワハラ、モラハラ、セクハラが当たり前に行われている企業もブラック企業です。
これらの行為が横行しているだけではなく、訴えても見て見ぬ振りをしたり、正当化しようとするような企業であれば、深刻なブラック企業です。
退職させてくれない
ブラック企業は社員を使い捨てにするにも関わらず、離職率が高いので辞めたくてもなかなか退職させてくれないところもあります。
通常、企業は就業規則で退職予告期間を定めているので、それにしたがって退職の意思を伝えれば退職が認められます。
また民法では「退職届けを出してから2週間後に退職できる」と定められているので、退職させないのは法律違反になります。
民法
第六百二十七条 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
引用 e-Gov 民法第六百二十七条
コンサル山田退職までの期間は原則就業規則に従うべきだか、まあ通常は1ヶ月程度だろう。
職場で
- ある日突然会社に来なくなる人
- 会社と揉めに揉めて辞める人
が多いのは、ブラック企業である可能性アリです。
応募する前にブラック企業を見抜く方法
ブラック企業に転職したい人なんていません。
「転職先がブラック企業だった」という悲劇が起こらないようにするためには、応募する企業がブラック企業かどうかを見抜かなければなりません。
ここでは、転職活動をはじめブラック企業に応募しないように見抜く方法をご紹介します。
ブラック化しやすい業界は要注意
業界の特性上、どうしてもブラック企業になりがちな業界があります。
たとえば「ブラック企業大賞」などもよく名を挙げられがちなのが飲食業界や建設業界。
飲食業界はサービス残業が多かったりアルバイトが急に休むと正社員が穴埋めで出勤、など休みが少なくな傾向があります。また建設業界では安全管理に関する法令違反が多く、命に関わることも。
まずはブラック化しやすい下記業界はしっかりと企業について調べましょう。
ブラック化しやすい業界
- 飲食業界
- 介護業界
- 下請け制作会社
- 広告業界
- 建設業（安全義務違反）
コンサル山田もちろんこの業界でも法令をしっかり守り社員満足度が高い企業もたくさんからな。
求人広告の特徴からブラック企業を見つける
ブラック企業の求人広告にはいくつか特徴があるので、注意して見落とさないようにしましょう。
| 特徴 | こんな可能性アリ |
|---|---|
| 会社の規模の割に募集人数が多い | 離職率が高くて人手不足の可能性 |
| 給料が不自然に高い | ・残業代コミの可能性 ・無理なノルマを達成したらもらえる給料モデルの可能性 |
| 「未経験大歓迎」を強調している | 深刻な人手不足の可能性 |
| 「アットホーム」とか「やりがい」というような抽象的な言葉を多用している | ・具体的にアピールできる良いところがない可能性 ・プライベートまで管理してくるようなパワハラ体質 |
| カタカナ言葉を濫用 | キツイ仕事を訳のわからない言葉でごまかしている可能性 |
口コミサイトで情報を集める
応募する企業で実際に働いている人から話を聞くのが一番ですが、必ずできることではありません。
そういう場合は、転職口コミサイトを利用して、実際に働いている人たちから寄せられた口コミ情報を集めて参考にしてください。
代表的な転職口コミサイト
- openwork(オープンワーク）
- Lighthouse （旧カイシャの評判）
- 転職会議
- キャリドア
- キャリコネ
などがあります。
またGoogleやYahoo!、で「会社名＋ブラック」といった検索ワードで調べてみるのも手です。
あまり世間で騒がれなかったニュースが見つかる可能性もあります。
さらにSNSで検索すると、社員のつぶやきが見つかるかもしれません。
離職率をチェック
大手企業・有名企業であれば新卒入社からの3年以内の離職率について確認する方法があります。
有名企業5,000社の離職率や平均年収、平均有給取得日数を掲載した「就職四季報」に書いてあります。
大手企業への転職を考えている人は新卒の離職率などになりますが調べることができます。
厚生労働省「法令違反企業」や民間の「ブラック企業大賞」をチェック
厚生労働省の「労働基準関係法令違反に係る公表事案(PDF)」はチェックしましょう。
主に法令違反で書類送検された企業のみ700〜1,000社程度ですが、これに載っているのは問題が多い企業でブラック企業になっている可能性大です。
また年末に発表される「ブラック企業大賞」にノミネートされている企業をチェックしてみてください。
「ブラック企業大賞」とは、ブラック企業大賞実行委員会という民間の組織による企画で、毎年ブラック企業を10社前後選出しています。
ブラック企業大賞実行委員会メンバー（50音順）
●内田聖子（NPO法人アジア太平洋資料センター〈PARC〉共同代表）
●河添 誠（労働運動活動家／都留文科大学非常勤講師）
●坂倉 昇平（NPO法人POSSE理事、ブラック企業ユニオン代表）
●佐々木亮（弁護士）
●神部 紅（ユニオンみえ書記長）
●土屋トカチ（映画監督）
●古川琢也（ルポライター）
●松元千枝（ジャーナリスト）
●水島宏明（ジャーナリスト・上智大学教授
●ブラック企業大賞公式サイト：http://blackcorpaward.blogspot.com/
公式サイトによると、「ブラック企業の個別の事例はもちろんのこと、それら企業を生み出す背景や社会構造の問題を広く伝え、誰もが安心して働ける環境をつくることをめざして」いるとのこと。
民間で集まった組織でのブラック企業認定制度ではありますが、ブラック企業の見方の一つとして参考にできます。
夜間・休日に電話などで確認
残業が多い企業なのかを見抜くため、22時以降や土日に電話をしてみる方法もあります。
深夜サポートを行っている会社でも無い限り、22時以降や土日に電話して従業員が出るのは慢性的な残業体質の可能性も。
また行ける範囲であれば夜間や休日に会社の近くに言ってみましょう。
オフィスの電気がついているようであれば遅い時間まで残業している可能性も大です。
面接でブラック企業を見抜く方法
事前にブラック企業を見抜く方法に加え、面接でブラック企業を見抜く方法もあります。
自分の目で確認できるのでしっかりチェックしてみましょう。
面接官が高圧的・パワハラ気味
しっかりした会社なら「面接にきた人が不採用になっても今後顧客になる可能性がある」と考たり、「応募してもくれてありがたい」といったように応募者には敬意・誠意をもって対応しています。
にも関わらず面接官が高圧的な態度や質問の仕方が高圧的な会社はブラック企業の可能性があります。
面接官から見抜くブラック企業
- 面接官が遅刻しても謝罪しない
- スマホ・PCをいじりながら面接対応
- 「なんで辞めたの？」「うちでどのくらい稼ぎたい？」といった質問の仕方
- 「採用してあげる」といった雰囲気
即日内定がでて「すぐに働いてほしい」と言われる
一次面接が10〜20分程度で終わり「次は役員と最終面接です。」と簡単に最終面接に進むのは要注意です。
もちろん従業員数人の会社では面接が2回程度で内定がでるところが多いのですが、一次面接あまりに簡易的だと警戒しほうがいいでしょう。
コンサル山田従業員数人の会社のほうが採用に慎重になるはずだ。
場合によっては一次面接で社長が出てきて 「君、採用。いつから来れる？」なんて会社は社員を次々使い捨てしている可能性もあります。
面接から採用・入社までが簡単過ぎるのも要注意です。
社内オフィス見学から見抜く方法
一次面接が終わったタイミングなどで社内オフィス見学をお願いしてみましょう。
一次面接が良い雰囲気で終わっていれば社内オフィス見学OKのはずです。
秘書ひとみさん面接官としてそこまで自社に興味を持ってもらえたらうれしいはずよ。
オフィスが不潔、働いている人が疲れきっている、みんな挨拶もなく不機嫌 、などを見れば社員が大事にされている会社かどうか判断ができます。
また社員の服装が汚れていたり、シワだらけのスーツを来ている、靴が磨かれてない・すり減っているなども長時間労働でさらに給料が安い可能性があります。
コンサル山田ある程度の給料がないとスーツや靴を定期的に買い換えられないからな。
社内を見て、社員の表情・服装をみればブラック企業かどうか判断できます。自分がそこの社内に混ざってイキイキと働けるか、をしっかり確認しましょう。
またはっきりとした理由なく見学を断られたら、見られたら困るような環境のオフィス、既存社員がいるのかもしれません。
採用面接時に質問してみる
採用面接の時に、「残業」や「休暇制度」「離職率」について質問してみましょう。
はっきりと答えなかったり、不機嫌になったりしたら、ブラック企業の可能性が高いです。
ブラック企業でなければ、「こういう時期は残業が多い」「こういう時は休暇が希望通りに取れないこともある」「離職率が高いのは〇〇だから」と、きちんと説明してくれるはずです。
ブラック企業に関するよくある質問
ブラック企業に関するよくある質問をまとめています。ブラック企業について疑問や質問があるかたはぜひご覧になってください。
ブラック企業のすべてがわかる まとめ
ブラック企業に転職しないために、ここで紹介したブラック企業の特徴から見抜く方法を参考にして転職活動を行なってください。
自分一人では見抜ける自信がない場合は、転職エージェントを利用するのも手です。
転職エージェントは紹介する企業の情報を独自のルートで集めているので、頼りになります。
またいま働いている会社がブラック企業という人は、早めの転職を選択肢として考えることをおすすめします。
ブラック企業から抜け出したい、でも休みもなく給与も安くすぐには辞められない、そんな状況にならないようブラック企業脱出しましょう。
仕事・転職で悩んでいるなら
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- 「正直いまの仕事が合っていない」
- 「自分にどんな仕事が自分に合っているのかわからない」
- 「仕事が辛い・辞めたい」
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ぜひ診断を一度受けてみましょう。
コンサル山田適職診断を受けて自分自身を知ることが仕事・転職では一番大事だ。
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